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翌2002年2月4日に付けた安値5320円を反発トレンドの転換点としてとらえ、翌週に買いを入れたFさん。 今度は欲張らずに1000円手前で、塩漬けになっていた分も併せ売りし、トータルで利益を出した。
皮肉なことに、その後株価は売値から1000円近く上昇してしまったものの、「底値圏での週足チャートの下ヒゲは買いシグナル」への自信は深まったという。 さらに、「高値圏での週足チャートの上ヒゲは売りシグナル」という新しい値幅取りの視点を発見。
空売りにも取り組み始めた。 それ以後、2002年8月お日に付けた週足での上ヒゲとなる高値5930円を確認して、翌週から売りに回り、1割強の値幅を取って買い戻し。
同年3月刊日の安値4060円1000円の高値の週足を確認して、翌週に買いに入り、これまた1割強の値幅を取って売り返済。 底値圏の下ヒゲ週足チャートの翌週に買い、高値圏の上ヒゲ週足チャートの翌週に空売り。
このセオリーを守って、Tでの売買を続けているFさん。 「大きなトレンドで見ると、2000年8月に付けた高値1万7200円から、2001年10月に付けた安値4800円までは下落トレンド。

その後自律反発があって、2002年3月に付けた高値7810円から、2003年4月に付けた安値3810円までの下落トレンドを経て、上昇トレンドに転換と分析しています。 この大きなトレンドをとらえられるようになりたいものです」と、向上心に目を輝かせる。
底値から2倍騰もしくは3倍騰が目標のTTの発行済み株式総数は、1億8061万1千株。 浮動株比率は7.0%。
外国人持ち株比率は約4.0%。 他の値がハイテク株同様、浮動株比率が低く、外国人持ち株比率が高いのが特徴だ。
「Tは、底値から倍騰もしくは3倍騰が、株価上昇トレンドの基本サイクル。 底値から倍騰の水準、3倍騰の水準を上値の目標にして、売買しています」とFさんは語る。
2001年4月3日に付けた安値3820円。 倍騰で7640円、3倍騰なら1万1460円となる計算だが、安値3820円を付けてからわずか2か月後の6月6日に倍騰を上回る高値7800円。
安値3820円を付けてから6か月後となる2002年3月8日に、3倍騰には届かないものの高値1万260円を付けている。 2002年4月3日に付けた安値3810円からの戻りは、Fさんにとっては不本意なものとなったが、2003年4月に付けた安値4010円からの戻り相場では、株価倍騰の戻りを上手くとらえている。
「Tの場合、PERでは割高過ぎて、株価を説明することはできません。 半導体業界に詳しい人に聞くと、『半導体関連銘柄は、基本的に循環サイクルで動いているから、業績の最悪期に拾って、好業績観測が出るようになったら売ればいい』とアドバイスされました。
株価のトレンドを見ると、まったくそのとおり。 いったん上昇トレンドに入ると、簡単には崩れませんから、日々の終値しかチェックできない私のようなサラリーマン投資家には、向いている銘柄だと思っています」株価が瞬く間に倍騰したかと思うと、あっと言う間に半値以下に下落。
しばらくすると、株価は動意づいて、再び上下動を繰り返す。 Tをはじめとする値が半導体製造装置関連株に共通する株価習性である。
個人投資家の中には、何が何でも仕手株で一揖千金という山っ気たっぷりのタイプが少なくないが、値がとはいうものの、売買単位は百株、考えようによっては、仕手株よりも個人投資家向きの銘柄かもしれない。 値がハイテク株は、為替相場、米国株式相場の影響を直接受けることで知られている。

為替相場で円高が進行し、ハイテク株比率の高い米ナスダック市場が下落すると、値がハイテク株は売られるわけだが、「円高になるとハイテク株は下落する」と単純に考えることは、むしろ間違っている。 なぜなら、円高で値が、ハイテク株が売られるのではなく、円高をきっかけに、利益確定売りが出ると同時に、これに乗じた値幅取り狙いの空売りも入るために、値動きが荒く感じるというのが実際だからである。
だから、上昇トレンド中に円高が進行しても、上昇トレンドが大きく崩れることはあまりない。 為替相場を気にするより、値がハイテク株の株価そのもののトレンドを分析して、上昇トレンドなら買い、下落トレンドなら見送りとする投資戦術を採るべきだろう。
機開設資家のアクティブ運用とパッシブ運用値がハイテク株投資において、最も注意を払うべきは、値がハイテク株売買の主体となる国内外の機関投資家の運用スタンスだ。 機関投資家はこれまで、投資対象とする銘柄をリストアップし、ファンダメンタルズや中期的な成長力に照らし合わせ、株価が割安な銘柄に投資して、キャピタルゲインを追求するアクティブ運用を主としてきた。
リサーチコストに見合うだけの運用成績を継続的に上げることができず、公的年金資金の運用に代表される圏内株式を運用する機関投資家の多くは、パッシブ運用に切り替えている。 パッシブとは「受け身の」という意昧で、との言葉が示すとおり、パッシブ運用は積極的に儲けを狙いに行くものではなく、株価指数を構成している銘柄を組み入れ、日経平均株価やTOPIXなど株価指数の動きに連動するように運用するもの。
2000年6月、ND株は、200万円の大台を割り込んで大納会を迎えた。 資金的な余裕があったこともあるが、損切りがいい結果に出たNの教訓を活かせず、ND株を引きずったことによって、Tさんの2001年の株式投資は、最悪のパフォーマンスとなる。
2000年に1万円台で推移していたS株の8000円台前半は割安と見て、8200円で5百株購入。 2001年5月に、S株は1万円台を回復するものの、「利食い売りは買い値から3割上」にこだわったため、結局売り場を逃し、大きな含み損を抱えてしまう。
この損失を補うために、次男の大学入試までは長期保有するはずだったNDを、9月に付けた年初来の安値水準130万円で売却する。 8月にはSを5200円で損切り。

「計算上の損失は、ND株が1株なくなったくらいですが、精神的に大きなダメージがありました。 2002年に次男の大学入試が控えていますから、資産が目減りしても、現金を確保しておく必要があったので、やむなくNDを売却したのです。
人気の高いYは、株式分割をしても株価が元の水準まで上昇してくるので、もし、今後もそのような値動きをするとすれば、Yの株式分割だけで大儲けできるじゃないかと、考えたのです」2002年6月に2株購入したYは、Tさんの目論見どおり、9月に1対2の株式分割を実施した。 2003年も3月と9月に株式分割を、と期待する以上、Yへの投資は長期投資だ。
2003年は長男が大学を卒業、次男の大学卒業まであと3年と思っていたTさんだが、長男は大学院へ進学。 次男も大学院進学をほのめかしているため、まだまだ肩の荷はおりそうもない。
長期保有と決めたND、Yの保有を続ける一方で、現金210万円の中から九万円を2003年6月に1対10の株式分割を実施したL(当時E)に投資。 残る現金の136万円は、ネット証券のデイトレード枠に当てて、気が向いたときに売買しているという。
Tさんの株式分割銘柄投資へのシフトを決定づけたきっかけは、Yの過去の株式分割を調べたことにある。 Yは株式分割後に株価が戻るパターンが続いており、このような銘柄なら効率よく資産を殖やすことができる、という結論に辿りついたからである。

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